「1月効果」とは、米国株式市場における季節性のアノマリー（経験則）の一つで、1月の株価収益率（リターン）が他の月よりも高くなりやすいという現象です。特に、小型株において顕著に見られるとされてきました。
主な要因（理論）
このアノマリーは、明確な理論的根拠がない経験則ですが、いくつかの説明が提唱されています。
- 税金対策の売りとその反動買い：米国の投資家が年末にキャピタルロス（含み損）を確定させ、税金控除のために株式を売却します。年が明けて1月になると、その売却した資金が市場に再流入し、株価を押し上げると考えられています。
- 新規資金の流入：機関投資家や個人投資家が、年末のボーナスや新年度の運用資金を1月から市場に投入することも要因の一つとされています。
- 投資家心理：新年への期待感から、投資家のセンチメント（心理）が改善することも影響している可能性があります。
近年の状況と信頼性
「1月効果」はかつては非常によく知られた現象でしたが、近年はその一貫性や効果は薄れてきている、あるいは消滅しつつあるという見方が強まっています。
- 1940年代から1970年代半ばにかけては特に顕著でしたが、市場の効率化や大型ハイテク株への注目の高まりなどにより、効果が弱まっている可能性があります。
- 2000年以降のNYダウのデータでは、1月の勝率はむしろ低くなっているという分析結果もあります。
結論として、「1月効果」は歴史的なアノマリーとしては有名ですが、近年では必ずしも毎年発生する確実な法則ではなくなっており、投資判断の唯一の根拠とするのは避けるべきと考えられています。
